耐震リフォームの費用相場・事例をご紹介！耐震診断は必要？業者はどこが良い？

>>【完全無料！】耐震補強・改修工事が得意なリフォーム会社の紹介はコチラ！

耐震リフォームの具体的な工法や費用についてお話しする前に、まずは耐震対策の種類について解説しておきましょう。

建物の地震対策には、大きく分けると以下の3つの方法があります。

なお、本記事では、3つの対策方法をまとめて「耐震リフォーム」として扱い、ご紹介していきます。
建物の状況に合わせて、プロの業者から最適な工法を提案してもらいましょう。

耐震リフォームの際にかかる費用は、工事内容によって25～200万円程度と金額にかなりの差があります。
平均すると、120～150万円で実施できた例が多く見られます。
木造住宅の2階建てと平屋の耐震リフォームの費用相場は次のグラフの通りです。

【木造住宅（2階建て）】

【木造住宅（平屋）】

（参考：国土交通大臣指定耐震改修支援センター一般財団法人日本建築防災協会「耐震改修 工事費の目安」）

工事内容の組み合わせによっては、200～300万円以上になることもあるため、予算について施工業者とよく相談しておきましょう。

施工内容別の工事費用は、次の通りです。

ただし、築年数が経っている物件では、基礎の補強や、シロアリ対策が必要な場合が多いです。
その場合は、費用が高額になりやすいです。

建物の劣化具合によっても変動するため、総額がどのくらいになるかは、見積もりの際にリフォーム会社に確認しておきましょう。

>> 築40年戸建ての耐震補強費用は？

建物を全体的に補強しようとすると、そのぶん費用がかかってしまいます。
予算を重視して耐震リフォームをしたい場合の優先順位は、以下を参考にしてください。

特に、「木造軸組工法」の住宅の場合には、梁や柱の接合部分の補強が肝心です。
ただし、建物の状態によっては優先順位が前後します。
そのため、最終的には耐震リフォーム経験豊富な業者と相談しながら、実施する工事を決めていくと確実です。

なお、「地盤」が軟弱な場合には、そのぶん基礎が強固な建物にする必要があります。
心配な方は、地盤の調査から対応できる施工業者を選ぶとよいでしょう。

それではここで、当サイト・リショップナビに加盟しているリフォーム会社が実際に行った例をご紹介します。
費用や工事日数も、ぜひ参考にしてみてください。

事例1
室内壁から耐震性アップ

住宅の種類	一戸建て
リフォーム費用	400万円
工事期間	60日

室内の壁から補強工事を行いました。
大切な住宅なので、耐震性を上げて安心して暮らせるようにしました。

>> この事例の詳細を見る

事例2
地震時の避難場所を確保

住宅の種類	一戸建て
リフォーム費用	250万円
工事期間	14日

地震が発生した際の避難場所として、和室にシェルターを増設しました。
シェルターを設置しておくことで、地震時に倒壊する家からご自身やご家族を守れます。

>> この事例の詳細を見る

事例3
軽量な屋根にリフォーム

住宅の種類	一戸建て
リフォーム費用	140万円
工事期間	14日

雨漏りと地震対策のために、屋根の葺き替えを行いました。
瓦よりもずっと軽量なガルバリウム鋼板製の屋根に変更しています。
費用はかかりますが、金属製でありつつ、瓦のようなデザインの屋根材を採用しました。

>> この事例の詳細を見る

事例4
補助金を活用して耐震補強

住宅の種類	一戸建て
リフォーム費用	1,270万円
工事期間	9日

補助金を活用して、住宅全体の耐震リフォームを行いました。
内部をすべて解体して、柱や梁などを交換。
さらに筋交いを設置し、耐震性を高めています。

>> この事例の詳細を見る

多くの地域で、耐震改修を対象とした補助金制度が用意されています。
例えば東京都千代田区では、以下のような耐震化促進助成を実施しています。

>> リフォーム補助金の金額・申請時期・注意点

どのような耐震工事にいくら、補助金が支給されるかは、自治体によってさまざまです。
地元の補助金制度にも詳しいリフォーム会社に相談すると、申請方法や施工内容の決め方も丁寧にサポートしてくれるでしょう。

補助金を活用しても、リフォーム費用の支払いが厳しいという場合には、ローン・融資制度の活用も検討するとよいでしょう。

例えば、住宅金融支援機構では耐震改修・補強工事のための『リフォーム融資(耐震改修工事)』というサービスを提供しています。
2022年9月現在、金利は0.89％からなので比較的利用しやすいでしょう。

>> リフォームローンの選び方！担保の有無・金利相場・おすすめは？

またリフォーム業者によっては提携しているローンを紹介してくれる場合もあります。
「ローン審査が通りやすいかどうか」「どうプランを組んだらいいか」など、遠慮なく相談してみましょう。

木造住宅やマンションの耐震リフォームを行った際、一定の条件を満たせば以下のような減税制度が適用される場合があります。

>> どんなリフォームが減税対象？業者はどこに頼む？

上記のような減税制度を利用する場合は、建築士に「増改築等工事証明書」を発行してもらう必要があります。
そのため、建築士が在籍するリフォーム会社に施工してもらうと、効率的です。

耐震リフォームが必要な家とはどのような特徴があるのか、以下にてご紹介していきます。
ご自宅に当てはまるポイントはないか、チェックしてみてください。

ご自宅の状態が上記のポイントに当てはまるようであれば、早めに耐震リフォームを行うことをおすすめします。

最新の「耐震基準」は、2000年に改正されています。

一般住宅においては、1981年6月1日に導入された、震度6強～7程度の揺れに耐えうる住宅の建築基準が適用されています。
さらに、2000年からは木造住宅の地盤調査や、柱が土台から抜けないように施工するといった規則が追加されました。

つまり、2000年以降に建てられた家であれば、耐震性や断熱性が確保されている可能性が高いといえます。

>> 耐震基準・耐震等級とは？

耐震診断の基礎知識について解説していきます。

耐震診断は、まずは住宅施工会社に相談・依頼するのが基本とされていますが、難しい場合もあります。
その際は、専門の機関やリフォーム会社を利用しましょう。

耐震診断では、専門家による詳しい現地調査や、図面を基にした耐震性の計算などが行われます。
耐震基準を満たすために必要なリフォーム内容を教えてもらえます。

耐震診断の費用は、規模にもよりますが木造住宅の場合、10～40万円ほどです。
鉄筋コンクリート造の建物であれば、約1,000～2,500円／㎡が費用相場です。
図面や検済証の有無によって変動したり、地域によっても相場が違ったりするでしょう。

ただし、旧・耐震基準の頃に建設された木造住宅の場合は、耐震診断の費用を無料化している自治体も増えています。
住宅の耐震性が気になる場合は、お住まいの自治体に一度確認してみることをおすすめします。

耐震診断にかかる費用は、自治体の補助金を活用できる場合が多いです。
参考までに、東京都千代田区で実施している補助金制度を見てみましょう。

具体的な補助金額や助成対象の内容は、自治体によって異なります。

また、助成を受けるためには事前申請が必須です。
申請前に業者と契約をした場合には、補助対象とならないので注意しましょう。

耐震リフォームの工事内容には、基礎部分の補強や壁の補強などがあり、施工に慣れない方がDIYで行うのは難しいです。
施工内容によっては危険を伴いますから、耐震リフォームは専門業者に依頼することをおすすめします。

なお、ご自身でホームセンターや通販サイトで販売されている「ダンパー」と呼ばれる器具を柱や梁に設置することは可能です。
ダンパーは、柱や梁の内角に設置して、建物の揺れを抑えて耐震性を上げられる器具です。
大掛かりな工事が難しい場合は、ダンパーで応急処置をしておくのもおすすめです。

ただし、本格的な補強にはならないため、耐震性に不安がある住宅は、早めに業者に相談するようにしましょう。

耐震リフォームの業者を選ぶ際は、「耐震診断士」の資格を持ったスタッフが在籍している会社に依頼しましょう。

また木造住宅の耐震化は、「日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協)」に登録している会社だと安心です。
古民家再生リフォームの施工に慣れている業者であれば、同時に断熱対策もアドバイスしてくれるでしょう。

耐震診断の上、最適なリフォームプランを作成してくれるリフォーム会社は多数あり、補助金申請を代行してくれる業者も多いです。

耐震リフォームが得意な複数の会社に相談して、最も適切な提案をしてくれる業者に施工を任せることも、ご自宅を守る上で大切なポイントです。

納得できるリフォームで、より安心して暮らせる住まいを実現しましょう。

【この記事のまとめ＆ポイント！】

こちらの記事もおすすめ♪
>> 耐震と一緒に検討したい！断熱リフォームの費用は？
>> スケルトンリフォームで、同時に耐震対策するのも◎
>> 中古一戸建てのリフォーム・リノベーション費用相場